参考URL
https://www.shinmai.co.jp/news/nagano/20181012/KT181011ETI090011000.php
この記事を受けて2つのポイントに視点を当てていきたい。
 
1つは、なぜ東京大学は民間の試験を適用しないのか。
 
もう1つは民間試験導入が今後どのように機能していくのかについて。
 
東京大学は過去問を見ればわかるように何十年も形式が変わっていない。
 
スピーキングこそないものの、それ以外の技能については満遍なく受験生に課してくる。
 
内容も哲学的で深いものが多く、一瞬「本当に高校生が解く問題か」と」目を疑う。
 
だからこそ民間試験など必要がなく、東大の問題を凌駕するレベルにないからであると考える。
 

次に民間試験が全面的に導入されることでどのようなことが予想されるかについて考察していく。
 
記事にもあるように受験料や受験回数の問題、また早期に対策を強いられることで、学校行事や部活などに支障が出て、定期試験なども重なってくると逆に受験生の負担になりかねない。
 
そもそもの問題として民間試験自体に教員が馴染みがなく、格差を広げる大きな要因になりかねない。
 
しかし最も大きな問題は民間試験だからといって、受験生に深い思考力を求めたり、センター試験よりも効果的かどうかは定かではない。
 
英検やTEAP、GTECならまだしも、TOEFLのような試験は高校生が手を出せるレベルではない。
 
今までの試験はスピーキングがないと言っても、ライティング力さえあれば付随的にスピーキング力はつき、日本にいる以上は文献を英語で読めることの方がよほど重要である。
 
どんな教材や試験がいいかという視点ではなく、どんな英語教育が必要でどのように教師自身がレベルを上げていくかが成功のポイントになると思われる。
 

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